バフェ夫の投資ブログ 投資始めて20年経ちました

子育てサラリーマンの投資ブログです。

IT業界

今回はIT業界についてです。


まず前提として、私はIT業界に投資したことがありません。


◆ポジティブ面

浮き沈みが激しく、株価の変動も激しく、当たりの株を選んだときに一気に資産を増やすことができます。


また、注目されている業界なので、情報が入りやすく、実際にかつ気軽に自分で試してみれるサービスが多いです。アマゾンに投資していれば、、、と思ったことある人は多いと思います。


◆ネガティブ面

技術革新のスピードが速すぎて、銘柄選びが難しいです。いつの間にか新しい技術やサービスが出てきて、投資先が低迷していくということになりかねません。


唯一狙っているのはマイクロソフトです。サラリーマンなら分かると思いますが、ビジネスの世界でWindowsとオフィスは必須です。この牙城が崩される様子が想像できません。IT業界でもっとも安定しているのではないか、と考えています。


ただ、株価が高すぎて手が出せません。下がったら買おうと思いつづ、逆に上がってしまいました。。。


こんな感じでお終い。

以上

金融業界

今回は金融業界についての見通しです。


◆ポジティブ面

金融業界は、歴史的にかなり昔から力を持っていた業界です。しかも、現在においても抜群の収益力を発揮しています。


かつての巨大財閥が金融を押さえていたことからも歴史的に有望な業界です。


製造業が売るのは製品で製造能力に依存します。サービス業が売るのはサービスで一人当たりの売上は限度があり、売上拡大しようと思ったら労働者を雇う必要があります。


一方、金融業界はお金を動かしているだけです。基盤を作るためのハードルは高いですが、製造能力の制限を受けませんし、労働者の労力を切り売りしてるわけでもありません。なんとも羨ましい業界です。


さて、金融業界といっても幅広いですが、銀行と資産運用は今後も残り続けるのではないかと思います。IT勢力に振込機能などは奪われそうですが、お金を預ける信用力は強力です。


逆に、少なくとも日本では、自動車販売減少で、損害保険業界はちょっと苦しいかもしれません。生保業界も少子高齢化で厳しくなりそうです。また、AIの与える影響が未知数です。


◆ネガティブ面

市況の影響を大きく受けます。

銀行は金利動向や景気で収益が激しく上下します。そのため、株価も激しく上下します。


資産運用業界も株式市場が上向きのときは増益、下向きのときは減益となります。

そのため、投資するときはタイミングが非常に大切です。


私は、銀行業界と資産運用業界に注目し、投資タイミングを狙っています。


以上

石油業界

ここからは、各業界に対する展望を見ていきたいと思います。


今回は石油業界です。


石油が使われる用途は、主に発電と移動燃料です。


いずれも代替エネルギーの開発が進んできているので、将来的に需要が下がると思われます。さらに、アメリカのシェールガス開発によって生産量も増加していることや、中国景気減速もあって、石油価格は低迷しています。

それにつられて株価も低迷気味です。


しかし、石油は急になくなることはないので、株価が下がりすぎたときには狙っていきたいと思います。


また、飛行機での移動が多い人や、よく車に乗る人は、株を持っているとガソリン価格が上がったときのリスク回避になります。なぜなら、ガソリン価格が上がって負担が増えるときは、石油会社が儲かって配当金が増えるからです。

ぴったり一致はできないでしょうが、気分的にも楽になります。


以上

投資先(国)

投資に適している国はどこか、個人的見解をまとめていきます。


日本

人口減少により、国全体の成長は期待できません。

しかし、居住国であり、情報は断トツです。また、銘柄によっては株主優待ももらうことができます。

税金が国内分のみなので、他国への投資に比べて税金面で有利です。


アメリ

人口が増加している先進国。イノベーションも活発で投資有望国とみています。

ただし、現地で10パーセントの税金を取られます。


イギリス

人口が増加している訳でもなく、EU離脱の問題も抱えています。

しかし、有力な世界的企業が多数あり、アメリカ経由で投資することができます。


ヨーロッパ(イギリス以外)

人口減少国。成長余地に乏しいが、政情、法制度、インフラ、為替が安定し、世界的企業が多数ある。投資するときは銘柄を厳選して行うのが良いと思われる。


カナダ

これといった点はありませんが、ダメな点もない、コメントしづらい国。


オーストラリア

人口増加国ですが、経済規模は小さい。資源国。資源業界に有力な企業があります。


中国

人口減少国ながら、経済成長が続いてる国。これは、一人当たりの生産性、一人当たりの豊かさに、まだ成長余地が残っているから。

成長していることから投資に値しますが、これから新規投資するときは注意が必要。少子高齢化、経済成長鈍化、資本逃避、不動産バブル、粉飾決算のリスクあり。


インド

人口増加国で、この面からは有望。しかし、資源などの輸入が多い反面、競争力のある輸出品がなく、経常赤字に陥っている。さらに、インフラや法制度が未整備で、成長のネックになっている。

また、大企業で粉飾決算が起きたりする。


ブラジル

一時期はBRICSの一つとしてもてはやされた国。しかし、一人当たり生産性に成長余地が乏しく、治安も悪く、大規模汚職も発生している。あまりおすすめできない。

ただし、石油、資源、金融、航空で世界的企業あり。


ロシア

債務不履行を起こしており、投資対象としてはおすすめできない。


トルコ

インフレが激しすぎておすすめできない。ハイパーインフレの代表として、経済史に出てくる。


東南アジア

勢いがある。投資する価値はあるが、情報が少ないのと、まだ企業の勢力図が確立していない印象。

インドネシアの経常赤字、タイの政情不安、カンボジアなどの旧内戦国など、国ごとになんらかの問題がある。

個人的にはベトナムに注目している。


アフリカ、中南米

治安が悪く、政情不安。現段階では投資に値しないと判断している。

南アフリカは世界的企業ありだが、リスク大。


以上

銘柄選び

投資方針によって銘柄選びの基準は変わると思いますので、私の例を書きます。


①ビジネスモデル

②国

③PER

④利益の推移

⑤チャート

配当利回り


上の基準ほど優先順位が高いです。


①ビジネスモデル

これは将来にわたって継続的安定的に稼ぐことができるかを重視します。

たとえば、通信会社。ユーザーから毎月、スマホの通信料が入ってきます。金額もほぼ安定的。つまり、継続的安定的なビジネスモデルと言えます。ただし、将来にわたって維持できるかは国によっては微妙なところです。日本では政策的に料金が下がりそうです。また、人口減もあるので契約者数も減っていきそうです。

逆に、コンサル業界、建設業界、システム開発業界などは、大物案件の受注次第で業績が大きくぶれます。これらは労働集約的なため、利益率に限界があります。


②国

単純に、人口増加国+日本に投資します。

日本を入れているのは居住地で、情報に溢れていること、文字情報だけでなく、身近に製品やサービスがあり、実感できることが理由です。

日本以外では、アメリカ、カナダ、オーストラリア、中国、インド、東南アジアに期待しています。

逆に、投資しない国は、政情不安国、破綻国家(過去に借金を踏み倒した国、いわゆるデフォルト国家、ロシア、アルゼンチン、ギリシャなど)、歴史的インフレ国(トルコなど)です。


③PER

これは、株価を一株あたりの利益で割った値で、株価がどれだけ割安かを表します。

成長株ほど倍率が高く、成熟株・配当株は低いです。

私は、よほどのことがない限り、PER20倍以上は買いません。できれば15倍以下で狙います。


④利益の推移

増益以上であることが重要です。

最低でも現状維持できているかどうか。


⑤チャート

右肩上がりが続いているときは怖くて買えません。

ある程度下がったときを狙います。

お買い物で、バーゲンの時期を待つようなものです。

待つことができるかどうかも投資に重要な要素です。


配当利回り

最近、重要視している指標です。

もともとは、成長企業の株を買って、業績拡大による配当金成長(買った値段は変わらないので利回り上昇)を狙っていました。

しかし、年をとったこと、結婚後に投資可能額が制限されていることなどから、配当重視になってきています。


以上

投資信託?個別株?どっちがいいの?

結論から言うと、家族や親しい友人には個別株を勧めます。ETFも理解・納得できるならありです。


投資信託

まず、ここで言う投資信託はインデックスファンドを指すことにします。


いろいろなサイトや雑誌でよく見かけるのは、投資信託による長期・積立・分散です。購入時期を分散し、幅広い銘柄を、コツコツと購入、長期保有するというものです。

それによって、資産価格の変動幅を抑えるのが目的です。


メリットは、機械的に投資していくので何も考える必要がないこと、大暴落に耐性があること、価値がゼロになる可能性が極めて低いことです。


デメリットは、相場感が付きにくいこと、仕組みが複雑なこと、利益の有無にかかわらず信託報酬がかかること、値動きが読みにくいこと、突然解散がありえることです。


◆個別株

個別株は、長期・積立・分散のうち、積立・分散に反します。個別株に機械的に積立投資する仕組みは、私の知る限りありません。分散はある程度はできますが、せいぜい数十銘柄と思います。

要するに、長期・一括・集中になります。


メリットは、投資センスが身に付くこと、仕組みが単純なこと、納得のいく投資ができること、上手くいけば効率的に運用できることです。


デメリットは、最初は何を買えばいいのかわからないこと、投資信託より手間と時間がかかること、価値がゼロになる可能性があることです。


◆個人的見解

私は、自分の信じられる企業の株を、割安と判断したタイミングで、集中的に投資するのが好きです。それが一番納得できます。

そのため、個別株をメインとしています。


冒頭で、家族や友人には個別株を勧めると書きましたが、いつでも寄り添って相談にのることができるからというのも1つの理由です。


以上

投資は自己責任と言われる理由

◆投資は自己責任?


まず始めに、投資は自己責任と言われますが、投資に限らず、強制されない限りは何でも自己責任じゃないの?、という気もします。


が、それはさておき、ここまで良く聞く言葉になってるということは、他人の責任にしたがる人が多いのだと思います。


私は、自分で考え、自分で決定し、自分で行動することができない人は投資に向いていないと思います。

これができている人は、失敗しても納得できますし、それを教訓として、次の成功に繋げることができます。

他人の責任にした場合、自分の経験にならず、そこで終了です。


◆おすすめ銘柄は信用できる?


株式投資の成果は次の要因で決まると考えています。


①銘柄

②売買タイミング

③投入金額


優良な銘柄でもタイミングを間違えればいい成果を出せません。

あまり注目していなかった銘柄でも、想定以上に暴落した場合は購入候補になることがあります。

また、どの銘柄にいくら投入するか、どのタイミングでいくら投入・買い増しするか、によっても左右されます。


おすすめ銘柄は、優良な企業を紹介していると思います。

しかし、どのタイミングでいくら投入するかは教えてくれません。買おうと思ったときには既に割高になっているかもしれません。


また、あくまでも、おすすめであって、主観的なものです。おすすめする人も絶対に上がるとは言わないでしょうし、もしそんなことを言う人がいれば疑った方がいいです。


たとえば、おすすめのレストランに行ってみて、美味しくなかったじゃないかと紹介者の責任を追及することはないと思います。

株式投資でもそのくらいの信用度と考えるべきかもしれませんね。


ちなみに、私の場合は、おすすめ銘柄の中で興味をもったら、自分でさらに調べます。最終的に買う価値があると判断したときに買うようにしています。


以上